「食材費や光熱費が上がり続けていて、今の価格ではもう維持できない…」
そんな苦しい事情から、メニューの値上げに踏み切らざるを得ない企業様が増えています。
せっかくの福利厚生なのに、社員や運営の負担が増えてしまうのは、苦しいですよね。
本記事では、この苦しい状況を変える具体的なコスト削減策と、社員の満足度を取り戻すための根本的な解決手段を紹介します。
目次
社員食堂の「値上げ」の背景
自社の企業努力だけでは、食堂の提供価格を維持することが難しい時代になってきています。値上げを検討せざるを得なくなる背景には、様々な要因があります。
食材費と物流コストの高騰
天候不良や円安などの影響により、野菜や肉類だけでなく、調理に欠かせない油や小麦粉など、あらゆる食材の仕入れ価格が上昇しています。
さらに、それらを施設まで運ぶための配送費も高騰しており、1食あたりの原価そのものが大きく跳ね上がっています。
水道光熱費の負担増
自社で厨房設備を稼働させている場合、毎月の電気代やガス代、大量の水道代はどうしてもかかってしまいます。
近年の急激なエネルギー価格の上昇により、これまでと同じように調理を行っているだけでも、以前とは比べ物にならないほどの維持費がかかるようになっています。
深刻な人件費の高騰
最低賃金の引き上げに加え、給食業界全体で慢性的な人手不足が続いています。
温かくて美味しい食事を安全に提供するための調理スタッフや栄養士を確保し、定着させるための人件費も年々上昇しており、食堂の運営コストを強く圧迫する要因となっています。
関連記事：社員食堂の運営が人手不足でピンチ…そんな悩みを解決するには？
値上げが引き起こす「負の連鎖」
もし、今値上げを検討している場合は、一度冷静に利用率や値段について考えることをおすすめします。
値上げ幅や金額設定を間違えると、さらに利用率を低下させてしまう恐れがあるためです。ここでは、値上げをすることによる負の連鎖について解説します。
「お得感」が薄れ、社員の足が遠のく
社員にとって、食堂を利用するメリットは「安くて美味しいランチが食べられること」です。
特に「ワンコイン（500円）」という心理的な壁を超えてしまうと、社員はシビアになります。
「この値段なら、外のコンビニやチェーン店で好きなものを買った方がいいな」と比較されるようになり、福利厚生としての「お得感」が一気に薄れてしまいます。
利用者が減るほど「1食あたりの負担」が上がる
食堂の利用者が減って売上が落ちたとしても、自社で厨房を運営している場合、調理スタッフの「人件費」や厨房設備の「光熱費」といった固定費はほとんど変わりません。
固定費が変わらないまま食数だけが減るため、結果として「1食あたりにかかる運営コスト」がさらに上がってしまいます。
この赤字を埋めるために、再度値上げを検討したり、食材の質を落としたりせざるを得なくなり、それが原因でさらに社員が離れていくという深刻な負の連鎖に陥ってしまいます。
コスト課題を解決し利用率を回復させる3つの手段
今すぐコストを抑えつつ状況を改善していくためには、現在の枠組みの中で「見えないムダ」を徹底的に削るか、枠組みそのものを変える必要があります。
1. メニューの絞り込み
提供するメニューの種類が多いほど、フードロスのリスクは高まります。まずはメニューを人気の数種類に絞り込み、ムダな仕入れを減らしましょう。
さらに、前日や当日の朝までに注文をとる「事前予約制」に切り替えることで、食べる人数分だけを確実に用意でき、食材の廃棄コストを極限までカットすることが可能です。
関連記事：社員食堂のフードロスはどう解決する？コスト削減に繋がる一手
2. 営業日数や提供時間の見直し
毎日稼働させている食堂の営業日を「週3日」や「週4日」に減らす、あるいは提供時間を短くするという手段です。
稼働日数を物理的に減らすことで、自社調理で重荷となっている「水道光熱費」と調理スタッフの「人件費」を圧縮します。
社員への丁寧な説明は必要になりますが、赤字を食い止めるための即効性のある応急処置となります。
3. 運用体制そのものの見直し
上記2つの対策でムダを削ってもなお、厨房維持費や人件費で限界を迎えている場合は、現在の「厨房を稼働させている形式」を思い切って変えることも一つの手です。
厨房管理費や人件費をゼロに近い状態まで抑えて、外部サービスへ移行することで、一気に会社の負担を減らすことができます。
根本解決なら「固定費がかからない形式」へ移行
小手先の対策で削れるコストには、どうしても限界があります。物価や人件費の高騰がいつ落ち着くか見えない今の時代、社員食堂の運営を安定させるには「厨房を持たない」という選択肢も視野に入れる必要があります。
「厨房あり」から「お弁当・ケータリング」へ
自社で調理を行う体制の課題は、食堂の利用者が何人であろうと、調理スタッフの「人件費」や厨房を動かすための「光熱費」が毎月固定でかかり続けることです。
しかし、外部のプロが作った美味しい食事を届けてもらう「デリバリー」や「ケータリング」のスタイルに切り替えれば、この重荷となっている固定費を丸ごと手放すことができます。
食べた分だけのコストで済む「無駄のない仕組み」
厨房を持たないスタイルは、会社側が負担するコストが「実際に食べた人数分の食事代」だけになります。
利用者が少ない日はその分だけ出費も減るため、「食数が減っているのに維持費ばかりかかる」という赤字のリスクがなくなります。
毎月の予算が明確になり、無駄な出費を気にしなくて済むため、運営担当者様の精神的なストレスも大きく軽減されます。
値上げに限界を感じたら「セカンドキッチン」へ
「コストは削りたいけれど、食事の質まで落として社員をガッカリさせたくない」
そんな切実な思いを抱えるご担当者様は、ぜひデリバリー・ケータリング型の社員食堂サービス「セカンドキッチン」にご相談ください。
セカンドキッチンなら、現状のコスト課題を解決しつつ、初期費用0円、1食500円で社員が毎日楽しみにできる美味しい食事をご提供します。
まとめ
食材費やエネルギー価格が高騰し続ける中、自社で厨房を抱え、固定費を払い続けるスタイルにはどうしても限界があります。
赤字の連鎖を断ち切り、社員の笑顔を取り戻すためには、毎月の維持費がかからない「厨房を持たないスタイル」への移行が一番効率的です。
「うちの予算でも導入できる？」「まずは味を確かめてみたい」というご担当者様は、ぜひセカンドキッチンの無料試食会をお試しください。今の苦しい状況を抜け出すための最適なプランをご提案させていただきます。
