「月末になると外食代がかさんで驚く」「忙しくてコンビニ頼みだが栄養が心配」そんな声を背景に、社員食堂が注目を集めています。
本記事では、社食のある会社と無い会社では、何が違うのかについて、求職者や転職者が増えている今だからこそ、知っておくべき違いを解説していきます。
目次
そもそも「社食」とは｜近年のトレンドと導入率
「社食（社員食堂）」は、企業が従業員のために用意する食事提供サービスの総称です。かつてはオフィスビル内に厨房とホールを構え、数百食を一括調理する“大規模常設型”が主流でしたが、現在は以下の3タイプが存在しています。
| 提供形態 | 概要 |
| オンサイト常設型 | 社内厨房で調理し、その場で提供。味・価格・ボリュームを自由設計できる反面、初期投資が大きい。 |
| セントラルキッチン配送型 | 外部キッチンで調理、社内で再加熱・盛り付けをする。厨房スペースを縮小できる。 |
| 設置型・冷蔵ショーケース型 | 冷蔵庫や専用ボックスに出来合い惣菜をストックし、電子レンジで温めてセルフ精算。20～30人規模でも導入が可能。 |
導入率は「5社に1社」
独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査（2017年）では、社食を設置している企業は全体の約24％。従業員1,000人以上の企業では設置率が６割超に達する一方、100人未満の中小企業では１割台にとどまっていました。
2023年に30〜40代経営者対象で行われたアンケートでは「現在導入している」企業は14%にとどまる一方、「導入経験はあるが今は休止」が13%、「興味がある」が4割近くと潜在ニーズは高止まりしています。
そのため、コロナ禍を境に近年になって、初期投資が小さく20食・30食規模でも始められる「設置型社食」や「宅配・委託型」の社員食堂サービスが拡大していることで、中小企業でも社員食堂を導入しやすい環境になりつつあります。
社食のある会社と無い会社｜4つの違い
毎月の昼食コストと時間効率
| 社食のある会社 | 社食が無い会社 |
| ワンコインで社内完結 | 手作り・外食コスト・外出の手間 |
社食がある企業では、会社補助でワンコイン前後まで抑えた定額ランチが主流です。また、福利厚生として社食を導入している会社では、無料でお昼ごはんを食べられる会社も存在しています。
社員は財布を気にせず栄養バランスの取れた食事を短時間で確保できるため、月末に外食費が膨らむストレスや、コンビニへの移動・レジ待ちに費やす時間がほぼ発生しません。
一方、社食のない職場では平均600〜900円の買い弁や外食が中心になり、移動と待ち時間で昼休みが削られて午後の業務開始が慌ただしくなりがちです。この「ランチコスト＋時間コスト」の差は年間に換算すると可処分所得と実働時間の双方に大きく影響します。
栄養バランスと健康診断の結果
| 社食のある会社 | 社食が無い会社 |
| 管理栄養士が徹底 | 自己管理 |
管理栄養士がメニューを設計する社食では、PFCバランスや減塩が意識された主菜・副菜が自動的に確保されるため、生活習慣病リスクとなる総摂取カロリー・塩分・脂質を抑えやすくなります。
社食のない環境では、炭水化物中心の弁当や高塩分の外食が続きやすく、血圧・血糖値の悪化が早期に表面化しやすい傾向があります。健康診断の再検査や医療費の自己負担が増えれば、企業の健康保険組合コストにも跳ね返ります。
コミュニケーション量と組織風土
| 社食のある会社 | 社食が無い会社 |
| 雑談や会話が円滑化 | 外食やデスクでのランチ |
社食の共用スペースは部署を越えた立ち話や雑談が自然に生まれる場であり、異なる職種同士のアイデア交換や若手育成の非公式メンタリングが促進されます。
これに対し、外食や個々のデスクでのランチが常態化する職場ではランチタイムがパーソナル活動に閉じやすく、部署間の情報共有やチームの一体感が育ちにくくなります。結果として、社食のある会社の方が組織横断プロジェクトの成功率が高いとされています。
求人・採用と離職率
| 社食のある会社 | 社食が無い会社 |
| 印象が良く離職率が低い | 差別化が図りづらい |
就職活動において「社食あり」は福利厚生の充実度を測るシンプルかつ視覚的な指標として有利です。採用サイトや説明会で社食の写真やメニュー例を示すと志望度が上がり、内定承諾率が改善するというデータもあります。
昼食時の雑談や会話が増えることで、社員の満足度も保たれ、中期的に離職率が改善する企業も少なくありません。社食のない会社でも食事手当やデリバリー補助で代替は可能ですが、視覚的なインパクトと「会社への帰属感」という点では社食が一歩リードします。
社食がある会社を選ぶ社員側のメリット
ランチ代が年間数万円単位で節約可能
多くの社食は会社補助でワンコイン前後に設定されているため、外食やコンビニ利用と比べると月々数千円、年間では数万円の可処分所得アップにつながります。
休憩時間を有効活用できる
社内で完結するため移動やレジ待ちが不要。短い昼休みでも温かい食事を取れ、午後の集中力向上や残業時間の削減効果が期待できます。
健康的になれる
塩分・カロリーコントロールされた日替わりメニューやサラダバーにより、野菜・タンパク質を自然に摂取でき、生活習慣病リスクや医療費負担を抑えられます。
他の社員と関わるきっかけができる
共通のランチスペースがコミュニケーションの場となり、普段接点のない人と関わるきっかけができるので、親しい人を増やし、自分の居心地の良い職場づくりをすることができます。
社食がある会社を選ぶ企業側のメリット
社員の生産性向上と残業削減
バランスのとれた食事により、健康面が担保され欠勤を減らすことができ、血糖値がいきなり上がることがないため、昼時の眠気や集中力低下を抑制することができます。結果的に社員のパフォーマンスが向上し、残業時間の削減や目標達成に繋がります。
会社の強みとして活用できる
「社食あり」というワードは、会社説明会や会社同士の会話でも印象の良いキーワードです。ワンコインで、簡単に導入できる上、社員の満足度や福利厚生としての企業のイメージアップも図ることができます。
社内の活気が増え離職率が軽減
社食を導入することで社員同士で会話する機会が増えたり、普段会話しない人とも話す機会が増えます。そのため、社員の充実感が高まり、離職率を抑えることができます。
まとめ
社員食堂の有無は、単に「昼食を安く済ませられるか」を超えて、可処分所得・健康状態・仕事の効率・人間関係など、幅広く価値を左右します。社食がある会社では「ランチ代を節約できる」という考えから福利厚生としても万能であり、社員・会社どちらにもメリットがあります。一度お近くの社員食堂サービスを調べてみてはいかがでしょうか。
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