毎朝作っているお弁当。食材代は節約できていると思うけど「結局いくらかかったのだろう?」と思うことはありませんか?手作り=低コストというイメージは、値上げが続く現在でも変わらないのでしょうか。
本記事では、手作り弁当・外食・社員食堂の3パターンで、1ヶ月単位でどの程度のコストがかかるのかをご紹介します。
目次
1ヶ月分のお弁当のコスト相場は?
手作り弁当の平均モデル
1月あたり:6,000~8,000円
食材をまとめ買いし、週末に下ごしらえを済ませる極力無駄のないスタイルで計算をすると、1食あたりの材料費は300~400円。20営業日で換算するなら月6,000~8,000円が目安となります。もっとも、ここには調理に使用するガス・電気・水道代が含まれていません。そのため、光熱水費も合算すると500~1,000円ほど追加でかかることになります。
コンビニ・買い弁の平均モデル
1月あたり:12,000~16,000円
社員食堂の平均モデル
1月あたり:10,000円
それぞれの見えないコスト
自作弁当の「見えないコスト」
自宅でお弁当を作るには、食材を使い切るための献立作りや下処理や作り置き、買い出しなどの時間と労力が必要になります。また、毎朝20~30分ほど早起きして調理と詰め作業を行う必要があるので、体力的なストレスが発生する方もいます。そうなると「安く済ませたはずのお弁当」が生産性と余暇を奪い、見えないコストが増えます。
コンビニ・買い弁の「見えないコスト」
コンビニ弁当ではレジの待ち時間だけで考えると3~5分程度ですが、スイーツやお菓子などの予想外の出費や、コンビニによる手間があります。特に雨や真夏・真冬の場合、多少外に出るだけでも体がベタついたり小さなストレスがたまります。他にも、コンビニ弁当には、塩分や脂質過多のメニューも多く、長期的には血圧・コレステロール悪化による医療費リスクが上昇し「手軽さ」と引き換えに健康状態が徐々に悪化していきます。
社員食堂の「見えないコスト」
社員食堂は、利用率が30名はいないと導入が厳しい点があります。しかし、それを除くと「社員のコスト削減」「生産性向上」「採用活動のアドバンテージ」など様々なメリットがあります。そのため、福利厚生として導入することで、新卒採用の際に出費や給料について考えている学生にとって有利にアプローチすることができます。
3タイプ別1ヶ月シュミレーション
毎日手作りの場合
項目 | 出費 |
食材費 360円×20日 | 7,200円 |
光熱水費 25円×20日 | 500円 |
食材ロス(野菜を廃棄など) | 600円 |
合計 | 8,300円 |
毎日コンビニ弁当の場合
項目 | 出費 |
弁当・飲料 900円×20日 | 18,000円 |
衝動買いの商品 200円×20日 | 4,000円 |
合計 | 22,000円 |
毎日社員食堂を利用する場合
項目 | 出費 |
セカンドキッチンの社員食堂500円×20日 | 10,000円 |
合計 | 10,000円 |
1ヶ月間の費用を抑える方法
作り置き弁当を活用する
毎日作ると負担も大きく、食材を余らせてしまい、結果廃棄せざるを得ない状態にしてしまう可能性もあります。そのため、傷みやすいものについては作り置きとして先に調理をしておき、何日かに分けて消費していきましょう。作り置きは、彩りが足らないときや栄養バランスに偏りがある際に手軽に追加できてとても便利なので活用していきましょう。
コンビニ弁当をやめる
毎日コンビニ弁当に頼っていると、毎月の出費が2万円を超えるなんてことがザラに出てきてしまいます。週に1.2回でも手作りでお弁当を持参することで、少なくとも1万円前後で出費を抑えられます。
衝動買いを控える
コンビニでランチを探していると、ついスイーツやお菓子、ドリンクなどを購入してしまい、費用が更に高くなります。スーパーで買ったお茶や水を水筒に入れてきたり、衝動買いを控えたりすることで出費を確実に減らすことができます。
社員食堂の費用対効果
導入コスト
セカンドキッチンの導入コストは0円です。そのため、1食あたりの費用のみがかかります。会社に厨房がない場合でも、手軽に導入することができるので、気になる方はぜひ一度、無料試食をお試しください!
従業員のメリット
徹底されたバランス食を手軽に選べるため、野菜不足や塩分過多を意識的に是正しやすくなります。調理や買い出しの時短で睡眠・自己学習・プライベート時間が確保できるうえ、日替わりメニューや季節ごとのメニューなどマンネリ化を防ぎ、「今日のランチが楽しみ」というポジティブな感情を生みます。
さらに、社外へ出向く必要がなくなることで天候や行列に左右されず、昼休みをリラックスに集中できる点も従業員満足度を押し上げる重要なファクターです。
企業側のメリット
社員食堂は「福利厚生が整っている会社」というブランディングを強化し、入社動機・定着理由の上位に挙げられやすい施策です。実際、昼食支援を導入した企業では離職率が下がった例もあります。
また、塩分・脂質管理や低Gメニューの継続摂取が生活習慣病リスクを抑え、健康診断再検査の件数や医療費補助額を削減する効果が期待できます。午後の眠気や倦怠感が減少し、生産性指標の向上がみられたケースも多く、費用対効果は単なる食費補助の枠を超えて「健康経営投資のリターン」として企業の財務数値に反映されやすいのが特徴です。
まとめ
お弁当を毎日手作りしている人も、なんとなくコンビニに通っている人も、1ヶ月でいくら使っているかを正確に把握しているケースは意外と少ないものです。今回ご紹介したシミュレーションやコスト比較を通じて見えてきたのは、「食費の節約=自炊一択」ではなく、時間・健康・満足度を含めた“トータルコスト”で考えることが重要だということです。
社員食堂は、金額面だけでなく、昼休みの過ごし方や午後のパフォーマンスにも好影響を与えてくれるため、企業としても社員の声に耳を傾けながら、無理なく継続できる福利厚生として、社員食堂の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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セカンドキッチンは、京都・大阪・奈良で美味しい食事を提供しています。1食あたり500円から始められる格安設定なので、福利厚生として導入を検討している方は、一度社員にアンケートをとったり、耳を傾けたうえで、ぜひ一度無料試食をご利用ください!